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インデックスファンドにドル・コスト平均法で長期投資 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
今回は、下記の記事にて投資成績向上を図った手法を上場インデックスファンド米国株式(S&P500)に適用し、結果を確認したいと思います。
検証条件
検証条件を下記に示します。
- 共通条件
- 日興アセットマネジメント株式会社 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
- 分配金は発生日(毎年1月20日)に再投資
- 検証期間は2010年10月末～2022年12月末までの約12年間
- 売買手数料および信託報酬、税金はとりあえず無視
- 検証1: 定額で投資
- 月末毎に10,000円にて上記インデックスファンドを購入
- 検証2: 「基準価額 < 購入単価」で購入金額を増やす
- 下記以外 → 10,000円
- 基準価額 < 購入単価 → 15,000円
- 検証3: 「基準価額 < 購入単価 * (1 + x%)」で購入金額を増やす
- 下記以外 → 10,000円
- 基準価額 < 購入単価 * (1 + 10%) → 15,000円
上記インデックスファンドのデータは、日興アセットマネジメント株式会社のウェブサイトよりダウンロードできます。
データをダウンロードする場合は、「FUND DATA」の日次データをクリックしてください。
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の基準価額の推移
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の基準価額の推移を以下のグラフに示します。
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| 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 基準価額の推移 |
縦軸が金額(単位: 円)、横軸が年月になります。
基本的には、右肩上がりの特性であることが分かると思います。
今回の検証で使用するデータは、2008年9月のリーマンショックによる影響が含まれておらず、その点は残念です。
しかし、下記の株価が下落したイベントは含まれているので、信頼性はあると思います。
- 2015年8月 チャイナショック
- 2016年6月 ブレグジット
- 2016年11月 トランプショック
- 2018年2月 アメリカの長期金利急上昇による株価下落
- 2018年 アメリカと中国の貿易戦争
- 2020年2月 新型コロナウイルスの感染拡大
検証1 結果 定額で投資
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を購入した合計金額(総購入金額)と総資産額の推移を以下のグラフに示します。
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| 検証1 結果 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 定額で投資 |
縦軸が金額(単位: 円)、横軸が年月になります。
総購入金額は、月末毎に10,000円が追加されていくので、右肩上がりの直線となります。
- 検証結果
- 総投資額(総購入金額): 1,470,000円
- 総資産額(2022年12月末時点): 3,941,269円
- 利率(複利、12年間): 8.57%
- 投資額対総資産比率: 268.11%
利率(複利、12年間)が8.57%というのは、さすがは米国株というところでしょうか。
日本株のインデックスファンド(上場インデックスファンド225)の利率(複利、21年間)が4.33%でしたので、相当魅力的です。
検証2 結果 「基準価額 < 購入単価」で購入金額を増やす
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を購入した合計金額(総購入金額)と総資産額の推移を以下のグラフに示します。
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| 検証2 結果 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 基準価額との比較 |
縦軸が金額(単位: 円)、横軸が年月になります。
- 検証結果
- 総投資額(総購入金額): 1,500,000円
- 総資産額(2022年12月末時点): 4,128,687円
- 利率(複利、12年間): 8.80%
- 投資額対総資産比率: 275.25%
毎月定額で投資するよりも投資成績は若干向上します。
しかし、総投資額(総購入金額)の差が30,000円ですので、ほとんどの期間で基準価額が購入単価より高くなっていることが分かります。
そこで、購入金額の比率を変えた場合に、利率(複利、12年間)と総投資額対総資産比率がどのように変化するのか、調べてみました。
ちなみに、購入金額の比率とは、次の通りです。
- 下記以外 → X円
- 基準価額 < 購入単価 → Y円
- 比率 = Y/X
| 比率 | 利率(複利、12年間) | 投資額対総資産比率 |
|---|---|---|
| 1.0 | 8.57 | 268.11 |
| 1.5 | 8.80 | 275.25 |
| 2.0 | 8.96 | 280.02 |
| 5.0 | 9.72 | 304.26 |
| 10.0 | 10.75 | 340.56 |
| 15.0 | 11.51 | 369.70 |
| 20.0 | 12.10 | 393.62 |
| 50.0 | 13.94 | 478.55 |
| 100.0 | 15.03 | 536.68 |
| 150.0 | 15.50 | 563.51 |
参考までに、比率が15と150の場合での、上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を購入した合計金額(総購入金額)と総資産額の推移を以下に示します。
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| 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 投資金額比率 1:15 |
- 検証結果
- 総投資額(総購入金額): 2,030,000円
- 総資産額(2022年12月末時点): 7,504,958円
- 利率(複利、12年間): 11.51%
- 投資額対総資産比率: 369.70%
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| 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 投資金額比率 1:15 |
- 検証結果
- 総投資額(総購入金額): 7,430,000円
- 総資産額(2022年12月末時点): 41,869,104円
- 利率(複利、12年間): 15.50%
- 投資額対総資産比率: 563.51%
検証3 結果 「基準価額 < 購入単価 * (1 + x%)」で購入金額を増やす
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を購入した合計金額(総購入金額)と総資産額の推移を以下のグラフに示します。
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| 検証3 結果 上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 基準価額 +x% |
縦軸が金額(単位: 円)、横軸が年月になります。
- 検証結果
- 総投資額(総購入金額): 1,565,000円
- 総資産額(2022年12月末時点): 4,495,659円
- 利率(複利、12年間): 9.19%
- 投資額対総資産比率: 287.26%
上記の条件において、パラメータである10%を他の数値に変更した場合の利率(複利、12年間)と総投資額対総資産比率は、以下の様になりました。
比率 1:1.5の場合
| x% | 利率(複利、12年間) | 投資額比率 |
|---|---|---|
| 0 | 8.80 | 275.25 |
| 10 | 9.19 | 287.26 |
| 20 | 9.35 | 292.19 |
| 30 | 9.35 | 292.19 |
| 40 | 9.37 | 292.99 |
| 50 | 9.40 | 293.97 |
その他の比率においても確認しましたので、結果を以下に示します。
比率 1:2の場合
| x% | 利率(複利、12年間) | 投資額比率 |
|---|---|---|
| 0 | 8.96 | 280.02 |
| 10 | 9.71 | 304.22 |
| 20 | 9.97 | 312.66 |
| 30 | 9.97 | 312.66 |
| 40 | 10.00 | 313.89 |
| 50 | 10.04 | 315.21 |
比率1:2の場合、+50%で投資成績の改善が頭打ちになるようです。
比率 1:10の場合
| x% | 利率(複利、12年間) | 投資額比率 |
|---|---|---|
| 0 | 10.75 | 340.56 |
| 10 | 13.09 | 437.75 |
| 20 | 13.36 | 450.14 |
| 30 | 13.36 | 450.14 |
| 40 | 13.33 | 448.81 |
| 50 | 13.20 | 442.52 |
比率1:10の場合、+20%で投資成績の改善が頭打ちになるようです。
0%と20%では、利率(複利、12年間)が約2.6%違うので、改善の効果は高いと思います。
比率 1:15の場合
| x% | 利率(複利、12年間) | 投資額比率 |
|---|---|---|
| 0 | 11.51 | 369.70 |
| 10 | 13.79 | 471.29 |
| 20 | 13.95 | 479.24 |
| 30 | 13.95 | 479.24 |
| 40 | 13.89 | 476.19 |
| 50 | 13.69 | 466.46 |
比率1:15の場合、+20%で投資成績の改善が頭打ちになるようです。
0%と20%では、利率(複利、12年間)の差が約2.4%程度となり、比率1:10の場合の改善幅よりは低下することが分かります。
(参考)検証データについて
今回の検証で使用および作成したデータは、以下のGitHub Pagesに公開しています。
https://4affiuser.github.io/data/dollar_cost_averaging/ドル・コスト平均法_日興_上場S&P500米国株_検証データ.xls
