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投資信託の出口戦略で推奨されている4%ルール
老後の生活のために投資信託を購入したのですが、どのように取り崩したら良いのか分からない、という人は多いのではないでしょうか。
私が以前に読んだ本には、投資信託、等の運用資産を取り崩す方法として4%ルールというものが紹介されていました。
- タイトル: お金の大学
- 著者: 両＠リベ大学長
- ISBN-13: 978-4023318786
- タイトル: ウォール街のランダムウォーカー
- 著者: バートン・マルキール
- ISBN-13: 978-4532356873
ちなみに、4%ルールとは以下の通りです。
- 4%ルールとは、運用資産の4%を毎年取り崩した場合、35年後に運用資産が残っている確率が96%となるというもの
- 4%定額ルール
- 投資額における4%の定額で運用資産の取り崩しを行う
- 4%定率ルール
- 評価額における4%の定率で運用資産の取り崩しを行う
特に、金融リテラシーの高い人は、お金に関する話題において、人から良いと勧められたものでも、自分で確認をしたものでないと信用できないと思います。
そこで、過去のデータを使って本当に良い方法なのか確認してみました。
- 日興アセットマネジメント株式会社 上場インデックスファンド225
- 1992年12月末～2022年12月末までの29年間
- 日興アセットマネジメント株式会社 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
- 2010年10月末～2022年12月末までの約12年間
結論
- 4%定額で取り崩した場合、投資した銘柄によっては資金がゼロになる
- ×: 上場インデックスファンド225
- 〇: 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
- 4%定率で取り崩した場合、35年後に資産が残っている可能性は高い
4%定額で運用資産の取り崩しを検討している人は注意が必要です。
今回の検証にて、選択した銘柄によっては、資産がゼロとなってしまう結果が確認されました。
一方で、4%定率で運用資産の取り崩しを検討している人は、メジャーなインデックスファンドで資産を運用していれば問題なさそうです。
各データを使用して確認した結果を、以下にまとめました。
上場インデックスファンド225
検証条件を以下に示します。
- 投資条件
- 1992年12月末に3,000万円を投資
- 投資対象: 日興アセットマネジメント株式会社 インデックスファンド225
- 取り崩し条件
- 取り崩し方法は、4%定額と4%定率のそれぞれで確認
- 取り崩しの実施は、1993年以降の毎年12月末とする
- 分配金は発生月(6月)の月末に再投資
- 検証期間は1993年12月末～2021年12月末までの28年間
- 買付手数料および信託報酬、税金は考慮しない
検証結果は以下の通りです。
- 4%定額での取り崩し
- 2011年12月末に資産がマイナスとなってしまった
- 現金なら、取り崩し開始から25年後の2017年12月末でゼロになる
- 4%定率での取り崩し
- 2021年12月末(29年経過時点)の投資信託の評価残高は、18,676,423円
- 29年経過時点で投資額である30,000,000円の約62%が残っていることから、残り6年経過後も運用資産が残っている可能性は極めて高い
詳細は、下記を参照ください。
上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
検証条件を以下に示します。
- 投資条件
- 2010年10月末に3,000万円を投資
- 投資対象: 日興アセットマネジメント株式会社 上場インデックスファンド 米国株式(S&P500)
- 取り崩し条件
- 取り崩し方法は、4%定額で確認
- 取り崩しの実施は、2011年以降の毎年1月末とする
- 分配金は発生月(1月)の月末に再投資
- 検証期間は2011年1月末～2022年1月末までの12年間
- 買付手数料および信託報酬、税金は考慮しない
検証結果は以下の通りです。
- 4%定額での取り崩し
- 2022年1月末(12年経過時点)の投資信託の評価残高が150,000,000円を超えた
- この時点で現金化し、毎年4%定額で取り崩すと約125年後にゼロになることから、23年経過後も運用資産が残っている確率は100%
- ちなみに、30,000,000円の4%定額は1,200,000円
米国株式の成長力の高さには、改めて驚かされます。
ちなみに、上記の結果から4%定率での取り崩しが問題ないことは明らかですので、検証はスキップしました。
詳細は、下記を参照ください。
Excelを使用した確認方法
今回の4%ルールに関する確認は、Excelを使用しました。
上場インデックスファンド225に対する内容は、下記の記事を参照ください。
また、上場インデックスファンド米国株式(S&P500)に対する内容は、下記の記事を参照ください。
まとめ
今回の確認によって、投資信託、等の運用資産を取り崩す場合は、4%定率で取り崩せば、ほぼ、問題ないと言えそうです。
ただし、4%定率で取り崩される金額は、運用資産の評価残高によって増減するため、当てにしづらい面もあります。
この観点では、4%定額の方が分かりやすいです。
しかし、4%定額で取り崩す場合は、資産を運用する銘柄の成長力が高くないと、資産がゼロになってしまうリスクがあります。
今回の検証によって、4%定額と4%定率の一長一短が明確になりました。
